企業・団体内でのメンタルケアの取り組みは必須
ストレスチェック制度は2015年に義務化
日本では社会・産業構造、技術など人を取り巻く環境が急速に変貌しており、そのため社会不安やストレスの増加により、「うつなどの心の病気」「自殺」「パワハラ・セクハラ」など様々な問題が急増しております。
国は心の問題を社会問題と捉え、とくに厚生労働省からは「労働者の心の健康の保持増進のための指針」「ストレスチェック制度の義務化」が示され、企業内での取り組みについてもその役割と責任が問われるようになってきています。
このような背景の元、職場においては健全な経営を推進する際に、人事・労務担当様や管理者の方々が通常の業務のほかに、心理的な支援活動が重要業務になってきております。
ハートフルライフカウンセラー学院は、認知行動療法などの専門スキルを使って、職場においてのメンタルヘルスを支援いたします。

現状と対策
◆現状
・うつ病患者は厚生労働省の統計情報によると、年間100万以上の方が通院
・「自殺者」は1998年から20,000人以上を推移
・「心の病」による企業における休職者は、従業員3,000人以上の企業で95%超となっており対策が講じることは急務
◆国の対策
・働く人の健康の保持増進に資するTHP(トータルヘルスプロモーションプラン)を推進(1998年から)
・「労働安全衛生法」の改正(2005年)
・精神療法である「認知行動療法」の効果を厚生労働省が認め、2010年4月から保険報酬スタート
・ストレスチェック制度の義務化(2015年)
◆企業における対策
・加重労働の場合(例 月100時間を超える残業)、医師による面接指導義務付け
・メンタルヘルス研修・対策の実施
【現状】
・相談(カウンセリング)
・定期健康診断の問診
・従業員に対するセルフケア研修(メンタルヘルス、コミュニケーション等)
・労働環境の改善
・管理監督者に対するラインケア研修
セミナー・研修会テーマ
- メンタルヘルス
- 能力開発
- コミュニケーションスキル
- 対人関係スキルアップ
- キャリア形成
メンタルヘルス
コース名 | 対象者 | コース概要 |
---|---|---|
悩みを3分で解決! |
個人向け 一般従業員 |
日頃の悩みを3分で解決できる方法を身に付ける |
厚生労働省の メンタルヘルス指針に基づく 「ラインケア」 |
職場の管理監督者 |
職場の管理監督者が部下のメンタルヘルスを維持管理するためのスキルを習得する |
厚生労働省の メンタルヘルス指針に基づく 「セルフケア」 |
個人向け 一般従業員 |
ストレス対処の基礎知識および対処トレーニング・ストレスの基礎知識 |
自分について理解を深め自分を好きになる |
個人向け 一般従業員 |
人のココロがもつ5つのタイプから性格を分析。 “自分を深く知る”ことで、自分を好きになり、相手も理解する |
心の健康づくり メンタルヘルス対策 |
一般従業員 職場の管理監督者 |
2015年12月に施行されたストレスチェック制度の準じた内容 |
能力開発
コース名 | 対象者 | コース概要 |
---|---|---|
カウンセラー&メンタルトレーナー養成 |
個人向け 一般従業員 |
相談やカウンセリングに必要なスキルを修得する |
メンタルヘルス インストラクター養成 |
個人向け 一般従業員 職場の管理監督者 |
職場において周囲の方のヘルスケアに役立つメンタルヘルスケアの知識・技能を習得する |
コーチング |
管理者向け |
自分の中にある考えを引き出し解を創出する能力を高める |
コミュニケーションスキル
コース名 | 対象者 | コース概要 |
---|---|---|
コミュニケーション上手になる! |
個人向け 一般従業員 |
コミュニケーションに必要なスキルを習得。また、相手に応じたコミュニケーション方法を身につける |
アサーショントレーニング |
個人向け |
自分の意見を伝え、他者の意見も聞きながら、自分の意見を押し付けるのではなく調整を図るスキルを身につける |
対人関係スキルアップ
コース名 | 対象者 | コース概要 |
---|---|---|
対人関係を楽にするコツ! |
個人向け 一般従業員 |
相手の気持ちを尊重しながら、自分の考えや気持ちを伝え、スムーズなコミュニケーションを実現し、対人関係を楽にする |
キャリア形成
コース名 | 対象者 | コース概要 |
---|---|---|
キャリア形成 (キャリアコンサルティング) |
管理者向け |
自分自身が主体となり、希望・適性・能力に応じて生涯を通じたキャリア形成を行うスキルを身に付ける |
お申し込み方法
1.コースを選択
ホームページ、パンフレットにおいて、希望のコースをお選び下さい。
詳細は、お電話、ホームページ、メールのいずれかでお問い合わせ下さい。
2.「研修内容」、「日程」、「費用」の打ち合わせとご提案
貴社の要望をお聞きし、貴社に適した研修内容・日程・費用をご提案いたします。
費用は受講生の人数により変わります。
お見積もりをご提示いたします。
3.決定
研修内容・日程・費用のご決定。
研修・講習会当日、貴社会場にお伺いいたします。
教材一式は、前日までに貴社にご送付させていただきます。
※費用の振り込み方法は、打ち合わせの際に決めさせていただきます。
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